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注文住宅を建てる時に自己資金はいくら必要なのか?

あこがれの注文住宅の購入を検討するとき、一番気になるのが「お金について」ではないでしょうか。

今回は注文住宅を建てるのに必要な自己資金の内訳や費用について説明します。

注文住宅を建てるとき必要な自己資金

自己資金とは

住宅購入の際に、住宅ローン以外に用意する現金のことです。

住宅ローンは、いわば他人資金。

通常、注文住宅で必要な自己資金は、頭金・諸費用・入居費用の3つです。

 

■頭金

「物件価格」から「住宅ローン借入額」を引いた金額のことです。

頭金は住宅購入時に、手持ちの現金や親からの資金援助などで支払います。

最近は頭金ゼロのフルローンや、少額の頭金で購入できる金融機関も多く、手元にお金を残しておきたい方にはとても魅力的です。

 

■諸費用 

注文住宅を購入する場合、諸費用もかかります。

  • 住宅ローン関連費用(融資事務手数料、ローン保証料など)
  • 保険料(火災保険、地震保険)
  • 各種税金(登録免許税、不動産取得税など)
  • 登記費用(所有権移転登記や抵当権設定登記などにかかる費用)
  • 不動産業者に対する仲介手数料

 諸費用は住宅ローンに組み込める金融機関もありますが、基本的には現金で支払います。

 

■入居費用

  • 家具や家電を新調する費用
  • 引っ越し代

諸費用と頭金を支払ったうえで、手元に残しておかなければなりません。

自己資金がどれくらいあると良いのか

目安は以下の通りです。

  •  頭金

   物件価格の10~20%程度

  • 諸費用:税金やローン関連の手数料など

   物件価格の3~5%程度

  • 入居費用:引っ越し代や家具購入など

   物件価格の5%程度

 (例)2,400万円の注文住宅を購入する場合

  • 頭金:240~480万円
  • 諸費用:70~120万円
  • 入居費用:120万円

 

自己資金は住宅価格の25~30%程度という計算になります。

ただし、頭金ゼロや諸費用をローンに組み込める金融機関を選べば、

自己資金が少なくても住宅は購入できます。

注意点 

 

預貯金すべて自己資金にあてる

貯蓄の全額をマイホーム購入の自己資金に使ってしまうと、入居後の病気やケガなどに備えられなくなってしまいます。

無理して頭金を増やすよりも、万が一のことも考慮して、手元にはある程度の貯金を残されたほうが安心です。

 

 貯金できるまで待つ

自己資金が多ければ、確かに月々の負担は軽くなります。

しかし、十分な貯金をするまで買うのをガマンするのは、

必ずしもベストな方法とは言えません。

 

  •  自己資金を貯めている間も家賃が発生する

家賃を支払いながら貯金するより、頭金は少なめで早く住宅購入された方がトータルの住居費が安くすむケースも多いからです。

 

  •  年齢が上がるとローンのリスクも上がる

早くローンを組めば、それだけ返済も早期に終わります。

住宅ローンを組むのは若いうちが有利で、先延ばしにすると、思った金額が借りられないこともあるので注意が必要です。

 

  • 金利上昇の可能性

金利が高ければ、なるべく頭金を増やしてローンを減らし、返済期間も短く終わらせたいもの。

しかし現在は低金利なので、貯金のために住宅の購入を先延ばしにするより、

ローンを組んだ方が良い場合も少なくありません。

また住宅ローン控除などお得な制度もあるので、あわせて考えてみましょう。

まとめ

自己資金とは住宅ローン以外に用意する現金のことで

主に頭金・諸費用・入居費用の3つ。

目安の費用はあるものの、金利や消費税、住宅ローン控除など税法の状況によっては

貯蓄を自己資金にすることより早めの購入を検討した方が良いこともあります。

自己資金の額や購入できる物件価格は、ご自身の貯金額や生活費、収入などによって変わります。

家を建てると決めた時には、収入や支出のバランスを考えて、無理のない金額で予算を組むことも大切です。

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